終焉を迎えて:脱出までの残された時間

リンドン・ラルーシュ Jr.
2010年8月3日

Image of Lyn at energy lab1956年の夏、1957年の2月から3月にかけて起こるであろう突如の経済危機を予報して以来、私が行った経済予報が現実のものとならなかったことは一度もありません。凡庸な経済予報との一線は、噂に名高い私のライバルたちが皆、統計を基盤とした“貨幣主義”を適用しており、その手法の“本質”が全く無能である所にあるのです。

米合衆国にたいしての私の予報は1960年代に止まらず、60年代から70年代にかけてのブレットン・ウッズ制度の崩壊を予報するに至ります。それ以来、私の多種にわたる経済予報は1980年代、1992年、1996年から1998年、2001年、2004年、そして7月後半期の2007年にまで適正を発揮しているのです。

私は、愚かな統計学者の“推測”を競馬場かウォール街に廃棄することにしています。私の経済予報は迫りつつある危機の“期間”を定め、その解決法を処方することにあり、ここでそれを明記することにします。

既に1984年時点で、連邦準備制度理事会(FRB)の主任となるアラン・グリーンスパンはグラス・スティーガル法にみられる米国保護経済主義の撤回をもくろんでおり、ロンドン市場直属のJ・P・モーガン銀行の役人として、グラス・スティーガル法撤廃および世界経済破綻を引き起こした首謀者となります。FRB主任グリーンスパンおよびラリー・サマーズによる1999年のグラス・スティーガル法撤回は、過去20年を通し有史以来の世界規模ハイパー・インフレーション(極度インフレ)の主要因となっているのです。

現在、大西洋圏の経済は1923年秋にドイツで起こったマルクの極度インフレを遥かに上回る経済危機に直面しているのです。

この危機の形態は、1923年の春から秋にかけて起こったドイツのハイパー・インフレーションと、何ら違いはありません。しかし、今件は世界史を通してみても、1648年のウエストファリア条約以来の前例の無い惨状となっているのです。実際、英国の意図は常に、ドイツ内の同胞と共にウエストファリアの原則を破棄することにあり、この危機を先導し続けているのです。

2001年以降、大西洋圏の経済的傾向は、実質経済の崩壊の一途を辿り、それと同時に実態のない名ばかりの投機商品やデリバティブの拡大し続け、現在世界中に出回っているドルは計測の範囲を超える量に達しており、ウォール街や英国の市場は“価値を失った富”に汚染されています。実在しない財界の富とグラス・スティーガル法を基準とする生産的資本投資の比率を比べると、現在既に双曲線的発展の限度に達していることが分かるのです。

大西洋岸の国々だけでなく全世界は現在、崩壊寸前の危機にあり、この崩壊は全国際市場に出回るあらゆる貨幣の価値を降下させ、貨幣経済を無効状態へ陥れるでしょう。要するに、大西洋圏を現在襲っている経済危機は、まもなくこの星全体を覆うことになるということです。

この状況下で、解決法は一つしかありません。その他の選択肢は気違いじみたものだというしかないでしょう。その処方箋とは、厳密に構成された1933年のグラス・スティーガル法を基準とした政策を他の大国と共に設立した上、英国の傀儡政権ともいえるオバマ政権を弾劾へ追い込み、国営の通商銀行システムをグラス・スティーガル法を基に構築することなのです。

これを現実のものとするためには、オバマ大統領を取り除き、所謂“四大国協定”、つまり米国、ロシア、中国、インドの四大国の主導により他の国々を迎え入れ、“固定相場制度”を再び樹立する必要があるのです。

現在の経済過程を把握すれば、世界全土に普及し、何世代にもわたり大量虐殺を引き起こすであろう“大恐慌”は目前にあり、2010年の9月を待たず、世界的にグラス・スティーガル法を、イギリス連邦領土を除く他の国々と共に取り入れることが先決なのが理解できるはずです(しかし、もし英国が私の掲げる選択肢を受け入れるのなら、喜んで迎え入れることを付け加えておきましょう)。

この危機が二世代にわたり続くならば、現在68億人にのぼる世界人口は貧困層から激減し始め、英国のフィリップ王子および世界野生生物基金(WWF)が擁護している“世界人口20億人”の哲学は、現実のものとなるでしょう。

行動すべき時

後戻りのできなくなる“過渡期”を予測するのはさほど難しいことではありません。価値を失った証券やデリバティブ等の借金の増加率(財貨量A)とグラス・スティーガル法に基づく現在崩壊の一途を辿っている貨幣等(財貨量B)を比べると結果は明らかです。これが双曲線の関係にあることは上記のとおりです(この現象が理解できない人には、つまらない横槍を入れさせず、静聴してもらうことにします)。2007年より続く米国のベールアウトのコスト等と西欧のインター・アルファ・グループが世界の7割にも上る銀行資金を担っている事実を考慮すると、実質経済と投機経済の比率から世界経済は絶望的なまでに破綻仕切っていることが分かるのです。ヨーロッパがこの傾向を継続し、中央ヨーロッパまで普及させていることから察しても、我々は現在“背水の陣”に立たされており、グラス・スティーガル法が効率的に、また限られた時間の中で再導入されなければ、我々は文明が生き残る可能性をも、失うことになるのです。