東日本大震災は予報可能だったのか?

2011年4月3日

Image of Lyn at energy lab1万人以上の死者を出し1万6千人以上が未だ行方不明となっている3月11日のマグニチュード9.0の大地震は、銀河系内の未知の領域へ進行しつつある私たちの太陽系に鑑みると、アメリカ東海岸を含む所謂「環太平洋火山帯」等の地域における未来の行方に不穏な影を落としています。しかし現状を紐解くと、この悲劇的惨事を予報し、かつ住民の避難を敢行することができたかもしれない事実が浮上していることが分かります。

例えば、バリ大学の物理学教授であり地震予報研究の第一人者であるイタリアのピエール・フランシスコ・ビアッジ氏は、オーストリアのウィーンで行われる西欧地球科学会議(4月4日から8日まで)にて、日本で起こった地震は3月1日付けで、つまり実際の地震の10日前に予測されていた事実を発表することになっています。

ビアッジ氏の予報とは

ビアッジ教授と同僚たちはここ数年間、低周波数および低電波の変化を適応することで、近い未来に地震が起こると思われる地域を推測することが可能であることを指摘しています。この低電磁波圏での不規則変化は大規模な地震活動と相互関係にあることが挙げられており、ビアッジ氏の研究チームはこの手法により、半径100キロ以内の場合80パーセント以上の確立で、しかも最大10日以前まで地震を予報することができるとしています。

彼の手法の鍵となるのが、地上の無線送信機と人工衛星上のそれから得られるデータの相互解析です。ビアッジ氏の研究チームは、2004年に打ち上げられ、現在軌道外にあるフランス宇宙局の人工衛星「DEMETER」からのデータを主に適応し、地震活動と電離圏での不規則変化との関係を解析することで、低電磁波等との関連性をより有力なものにしているのです。
これは、五感では知り得ない現象を観測するための道具を発明し、それにより目には見えない電磁放射線の世界を描写していくという、人類特有の可能性を表現するための格好の例であり、またLPAC(ラルーシュ政治活動委員会)が掲げる世界観、つまり恰も宇宙が真空であるかのような幼稚な概念ではなく、私たちの人生を日々左右する「より正しい世界観」を理解する上でも有効な功績であるといえます。

しかし現在、バラック・オバマ大統領は、感覚器官の領域をはるかに超える地震活動の現象を探知するために必要な人工衛星プログラム「DESDynl」等をコスト削減政策により撤廃し、アメリカの誇る伝統である有人宇宙事業を葬り去ろうとしています。更に、ウォール街およびロンドンにより「捏造」された数兆ドルを上回る返済不可能な負債を根底から覆し世界経済を復興させるために必要なグラス・スティーガル法の導入などにおいて、あらゆる手段をもって妨害工作をし続けているのです。すなわちオバマ大統領は、太陽系、更に銀河系への理解を進め、それにより地上での現象をより正しく把握していくべき時勢にある人類の創造性にとって、最大の障害となっているのです。

LPAC 研究チームは現在、ビアッジ氏の研究等に見られる多種多様な科学的要素を取り入れ、未来の地震活動や他の自然現象を速やかに探知し、この度のような惨事を妨げるべく、研究を進めているのです。

私たちの世界的政治運動へ、ぜひご参加ください。