うそ、偽り、虚偽！これが、地震と津波による危機に晒されている日本を報道している北大西洋地域に蔓延る情報機関の、唯一の真相だといえます。ウォール・ストリート・ジャーナルからニューヨーク・タイムズ、欧米大半の報道は、“反科学”および“世界人口削減”を意図する「大英帝国の遺産」を引き継いでいるというしかありません。これらのプロパガンダは、この度の地震により破損した福島原発が危険な放射性物質を発する可能性があるのを理由に、原子力発電がこの危機の“原因”であるかのように報道しています。これは全くの虚言以外の何者でもありません。
うそ、偽り、虚偽！これが、地震と津波による危機に晒されている日本を報道している北大西洋地域に蔓延る情報機関の、唯一の真相だといえます。ウォール・ストリート・ジャーナルからニューヨーク・タイムズ、欧米大半の報道は、“反科学”および“世界人口削減”を意図する「大英帝国の遺産」を引き継いでいるというしかありません。これらのプロパガンダは、この度の地震により破損した福島原発が危険な放射性物質を発する可能性があるのを理由に、原子力発電がこの危機の“原因”であるかのように報道しています。これは全くの虚言以外の何者でもありません。現時点で主題となるべきなのは、ソーラー・フレアと太陽から発せられる電磁気の流動、および地球上の地質構造上の変化との関係なのです。LPAC－TV (ラルーシュ政治活動委員会オンライン・テレビ番組）はこれらをテーマにしたメディア番組を既に公式サイトに掲載しています。（larouchepac.com 英語)
現実は、ジョン・F・ケネディー大統領が暗殺されると同時に、世界規模での時勢の急転換が起こり、物理経済および科学の発展は、崩壊の一途をたどり続けてきたのです。この反科学運動は１９６９年‐１９７２年以来、その勢いを増し続けています。この反科学、つまり人口削減政策の基盤になる反人道的思想は、英国のフィリップ王子と彼が創設した世界自然保護基金（WWF)が親元となっており、その主題は、原子力を廃し、環境保護を訴えることで、世界人口を現在の２割以下（数十億人）にまで減らしていくことにあるのです。これが英国の傀儡ともいえるオバマ政権の政策なのであり、核融合研究およびNASAに対するコスト削減政策、特に有人飛行の廃止とそれに関連した宇宙科学分野の縮小政策が、それを色濃く物語っているのです。故に、この大統領は、米国憲法改正条項２５条第４項により、解任されなければならないのです。
人類の生存は、その創造力を意識的に向上させ、生物圏を加速的に発展させることで、現在絶滅をも可能にする我々の腐敗した文化に介入していくことに、委ねられているといえるでしょう。現在の世界経済危機および超インフレーションを前に残された唯一の解決法は、リンドン・ラルーシュ氏により草案されラルーシュ派民主党国会議員候補たちによって掲げられている、フランクリン・ルーズベルト大統領が大恐慌時に導入したグラス・スティーガル法の改訂版をいち早く設立することにあります。これにより、現在の緊急援助金政策（Bail-out）を撤廃すると共に、公的機関に対するコスト削減政策を一掃することで、発展事業への新たな兆しが可能となるのです。北米水電機構（NAWAPA-North American Water and Power Alliance）は、発展事業として最も有望なものであり、宇宙への有人飛行計画と共に、太陽系、更に銀河系の現象が地球に及ぼす影響を把握していく手がかりとなるのです。この方針を進めるためには、エネルギー流動密度の向上による核融合テクノロジーの発展等を通し、人類の自然に対する理解を高め、それにより自然を創造的にコントロールしていく必要があるのです。我々の使命は、所謂“環境保護”の名の下に人口削減を訴え、人類の“自滅”を可能とする“グリーン・イデオロギー”を根絶し、テクノロジーの向上に根ざした更なる“創造的発展”を進めていくことなのです。
故に、私たち６人の国会議員候補は、同世代の皆を迎え、過去４０年に至る政治的臆病風、経済的狂気、そして悲観主義を一掃することを掲げているのです。それ以外にて、未来を正しく見極めることは、おそらく不可能でしょう。オバマ大統領や非科学的な環境保護運動等を受け入れ続けてきた凡庸な時勢は、既に終焉を迎えているということです。もはや革命的な転換をなくして、各々の人生を真っ当に生きることはできないのです。
２０１２年度、ラルーシュ派民主党国会議員候補：
キーシャ・ロジャース（テキサス州）
サマー・シールズ（カリフォルニア州）
レイチェル・ブラウン（マサチューセッツ州）
ビル・ロバーツ（ミシガン州）
デーブ・クリスティー（ワシントン州）
ダイアン・セイアー（ニュージャージー州）