「先ず言えるのは、日本の勇敢で冷静な姿勢、並びにこの不測の事態に対する優れた準備と対応は、称賛に値するということです。この規模の災害に対する予防処置を施すことはほぼ不可能であるにも拘らず、日本は冷静沈着な態度で臨み、世界各国への見本ともなるべき成果をあげています。

リンドン・ラルーシュ、Jr. 2010年12月27日 「クレジット・システム」の概念はアメリカ合衆国に特有なものであり、それを大原則として保持し続ける米国憲法は、ロンドン支配下のボストンやウォール街を通して輸入された“経済”や“精神”に異常を起こす「ヨーロッパ特有の病原菌」に対する唯一の処方箋といえます。

リンドン・ラルーシュ、Jr. 2010年11月27日 人間は必ずしも「操り人形」ではありませんが、現在のところ我々の著名な政治家や経済学者たちの多くは、常時そのように振舞っているというしかありません。現時点において、英国インター・アルファ・グループによる所謂「アイルランド危機」という現象が、それを鮮明に描写しているといえます。

リンドン・ラルーシュ Jr. 2010年8月3日 1956年の夏、1957年の2月から3月にかけて起こるであろう突如の経済危機を予報して以来、私が行った経済予報が現実のものとならなかったことは一度もありません。凡庸な経済予報との一線は、噂に名高い私のライバルたちが皆、統計を基盤とした“貨幣主義”を適用しており、その手法の“本質”が全く無能である所にあるのです。

リンドン・ラルーシュ、Jr． 2010年２月8日 有能な経済学者には、今日の恐慌対策のために改定されたグラス・スティーガル法が、フランクリン・ルーズベルト大統領の1944年に設立されたブレットン・ウッズ経済体制、すなわち固定相場制に、既に潜在的要素として取り込まれていたことは、“史実”として理解されています。

[img_assist|nid=286|title=|desc=|link=url|url=http://larouchepac.com|align=left|width=350|height=250] 現在ヨーロッパは存亡の危機に直面しています。これをギリシャ特有の危機だとするのは浅はかなだけでなく、文明を滅ぼしかねない危険な考えだといわざるを得ません。今日世界中で適応されている救済プラン（緊急経済安定化法、etc)は、結局は現経済危機を生み出した大銀行や投機屋たちを救うことが目的なのであり、それゆえに国民を“コスト削減”の対象にしていることは明らかです。しかも、この貨幣の大量注入により、ドルの価値は急落し、今回のユーロ下落の原因にもなっています。故に、1920年代にドイツが経験した“超インフレ型の世界大恐慌”を回避するには、ルーズベルト大統領が適応した固定相場制、ウォール街等、世界金融の大々的規制（グラス・スティーガル法）等を模範とした世界経済の再構成を行い、“グローバリゼーション”に終止符を打たねばならないのです。今度のラルーシュ氏による国際ウェブ演説は、今世界が求むる“真の救済案”を“世界の国民”に提示することを目的としています。

[img_assist|nid=278|title=|desc=|link=url|url=http://www.larouchepac.com|align=left|width=350|height=337] 経済学者として世界的に知られるリンドン・ラルーシュ氏は、コスト削減を目的とした医療改革（Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ　Ｒｅｆｏｒｍ）に止まらず、ＮＡＳＡの月面および火星探索事業を廃止に追い込む意図を公にしたオバマ大統領の弾劾を要求しています。今度の世界経済危機は“不況”と呼ばれる限度をはるかに超えており、この危機を“意図的”に助長することは、国家および憲法の目的を無視した危険極まる行為であり、故にオバマ大統領は即座に辞任するか、あるいは更迭されなければならないのです。今日必要なのは世界経済体制の再構成であり、グローバリゼーションを捨て、国家間の合意に基づき、互いを尊重しつつ協力しながら進めていく“共和的関係”を育んで行かなければならないのです。 今度の国際ウェブ演説は世界各国にとって、現状を正しく理解し、また行動を起こしていくための類稀なる“水先案内”となるでしょう。

[img_assist|nid=278|title=|desc=|link=url|url=http://www.larouchepac.com|align=left|width=350|height=337] 経済学者として世界的に知られるリンドン・ラルーシュ氏は、コスト削減を目的とした医療改革（Ｈｅａｌｔｈｃａｒｅ　Ｒｅｆｏｒｍ）に止まらず、ＮＡＳＡの月面および火星探索事業を廃止に追い込む意図を公にしたオバマ大統領の弾劾を要求しています。今度の世界経済危機は“不況”と呼ばれる限度をはるかに超えており、この危機を“意図的”に助長することは、国家および憲法の目的を無視した危険極まる行為であり、故にオバマ大統領は即座に辞任するか、あるいは更迭されなければならないのです。今日必要なのは世界経済体制の再構成であり、グローバリゼーションを捨て、国家間の合意に基づき、互いを尊重しつつ協力しながら進めていく“共和的関係”を育んで行かなければならないのです。 今度の国際ウェブ演説は世界各国にとって、現状を正しく理解し、また行動を起こしていくための類稀なる“水先案内”となるでしょう。

[img_assist|nid=320|title=|desc=|link=url|url=http://larouchepac.com|align=left|width=250|height=223] 今度のラルーシュ氏による国際ウェブ演説の趣旨は、オバマ大統領の早急なる弾劾と、世界経済危機の解決の糸口となる“国際規模グラス・スティーガル法”を至急適応するための政策および過程を明らかにすることにあります。メキシコ湾でのBritish Petroleum (BP)による前代未聞の大惨事は、単なる不運な事故としては到底説明が付くものではなく、現システム、“グローバリゼーション”を死守することを使命とする大統領の反逆ともいえる“意識的怠慢”を追求しなければなりません。現在、世界は国家間の調和を基盤とした“共和的協定”を求めているのであり、大統領の弾劾は、避けられない道なのです。

マイク・ビリントン 2010年1月14日 (EIR) 混乱を極める国際的経済危機の最中、ロシアを含むアジア全域は、先進国に誇りを、また発展途上国には希望を与え得る原子力発電の事業を、急速に推し進めています。旧植民地諸国は原子力導入への自然な権利を、西欧、特に大英帝国の植民地政策により剥奪され続けています。